SnapのCEOであるエヴァン・スピーゲル氏が、決算説明会で次世代ARグラス「Specs」の予約や市場投入に関する質問をかわしつつ、一般消費者への本格普及は「今世紀末に近い時期」になるとの見方を示しました。ARグラス市場への期待が高まる一方で、Snapは慎重な姿勢を崩していないようです。
プロダクト・マーケット・フィットについて尋ねられたスピーゲル氏は、一般消費者による大規模な普及は2030年ごろまで起こらないと考えている、と述べた。
Snapが「今すぐ売れる」と言い切らない理由
今回の発言で注目すべきなのは、SnapがARグラスを単なるガジェットではなく、長期的なコンピューティングプラットフォームとして見ている点です。スマートフォンに代わる、あるいはスマートフォンを補完するデバイスとしてARグラスが期待されている一方で、現在の市場はまだ“実験段階”にあります。
特に消費者向けARグラスには、軽量化、バッテリー持続時間、表示品質、価格、プライバシーへの懸念、そして日常的に使いたくなるアプリ体験という複数の壁があります。SnapのCEOが「大規模普及はまだ先」と見るのは、技術そのものよりも、ユーザーが毎日身につける理由が十分に整っていないという判断に近いでしょう。
日本市場では“ARグラス”より先に業務用途が伸びる可能性
日本では、消費者向けARグラスが一気に普及するよりも、まずは法人向け・産業向けの活用が先行する可能性が高いと考えられます。製造業、物流、建設、医療、観光、教育などの現場では、ハンズフリーで情報を表示できるARデバイスの需要がすでに存在しています。
たとえば、作業手順の表示、遠隔支援、点検業務、研修コンテンツなどは、スマートフォンやタブレットよりもARグラスとの相性が良い領域です。日本企業は新しい消費者向けデバイスの導入には慎重な一方、業務効率化や人手不足対策につながる技術には投資しやすい傾向があります。
消費者向け普及のカギは「自然さ」と「価格」
一般ユーザーにとって、ARグラスが普及する条件は明確です。まず、見た目が普通のメガネに近いこと。そして、スマートフォンと同じくらい自然に使えること。さらに、価格が現実的であることです。
現在のARデバイスは、性能を追求すると大きく重くなり、軽量化すると機能が限られるというトレードオフを抱えています。Snapの「Specs」も、クリエイターや開発者向けの先進的なデバイスとして注目されてきましたが、一般消費者が気軽に購入するには、まだ乗り越えるべき課題が多いといえます。
2030年に向けて、ARグラスは“スマホの次”になれるのか
Snapの慎重な見通しは、AR業界にとって悲観的なニュースというより、むしろ現実的なロードマップを示したものと捉えるべきでしょう。Apple Vision ProやMetaのスマートグラス戦略など、空間コンピューティングやウェアラブルAIへの投資は世界的に続いています。
今後は、生成AIとの統合がARグラス普及の大きな追い風になる可能性があります。視界に重ねて翻訳、ナビゲーション、要約、買い物支援、会話補助などを表示できれば、スマートフォンでは実現しにくい体験が生まれます。
ただし、最終的に消費者が求めるのは「未来感」ではなく「便利さ」です。Snapが示した2030年ごろというタイムラインは、ARグラスが一部のテック愛好家向け製品から、日常的なデバイスへ進化するために必要な準備期間なのかもしれません。
引用元: Snap CEO sidesteps Specs preorder questions on Q2 earnings call
